大震災によって、リスク分散の重要性が増してきているかと思います。
特に、活断層の通っている地域、埋立地、低地、海の傍、原子力発電所の傍、高層マンション等は、リスクの高さが、際立って目立つようになったかと思います。
「“日本一不動産を買う男”が警告する。
大震災後、不動産は１８０度ここが変わった。」
日本は、人口減、地震・津波・放射能漏洩、東京電力破綻、銀行破綻、不動産融資禁止、不動産大暴落というシナリオとのことです。
５年で、家賃は７割、入居率７割、家賃収入は半分というシナリオです。
可能性はなくはないかも知れません。
しかし、この衰退しつつある日本にも、未だ、人類は生息しております。
生息している人類が残っている以上、家は必要です。
家賃・入居率はどんどん下がるかも知れませんが、その間に、不動産会社、大家も淘汰されていくことでしょう。
その間に、二束三文で、不動産が放出され、資金調達できる会社・人、現金購入できる会社・人には、チャンスかも知れません。
苦しい時期を生き残った不動産会社、大家は、より大きく、成長できるかも知れません。
バブル崩壊後の時の様に。。。。。。