「サバイバル」(~戦争、原爆・放射能、世界恐慌、大地震~)です。
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○ 会社には頼れない
昔は、「終身雇用」、「年功序列」で一生が保証されていた。
ところが、1990年のバブル崩壊後、平成大恐慌が続いており、倒産・リストラ・減給の嵐が吹き荒れている。
竜の勤務先も、今のところ倒産にまでは至っていないが、御多分に漏れず、リストラ・減給の嵐が吹き荒れている。
上司に気にいられなかった者、逆らった者、転勤を断った者、体調不良の者等は、どんどんリストラされている。
(勿論、形式上は、「依願退職」となっているが。)
給料もどんどん下げられ、悪いときでは、ピーク比1割減となった。
人は減らされ、逆に、仕事は増やされ、深夜サービス残業、休日出勤も日常茶飯事だ。
世間では、「景気が良くなってきている。」と言っている人もいるが、それは、ほんの一部の例外と思えてならない。
国・企業・人において、「勝組」、「負組」に分化し、富のほとんどを、一部の「勝組」によって占められてしまうことになりつつあるようだ。
企業においては、同じ自動車業界であっても、至上最高益をあげられるT社もあれば、死に絶えそうな企業もある。
人においても、「2・6・2の法則」があるそうだ。
「上位2」は、会社にとって必要な人。
「中位6」は、いてもいなくてもどちらでもいい人。
「下位2」は、いない方が良い人。
つまり、まともな待遇を受けられるのは、「上位2」だけとなるだろう。
「下位2」にいたっては、評価下げ、減給、仕事増、嫌がらせ等、リストラ対象とされるだろう。
昔は、「下位2」の人は、「窓際族」と言われ、仕事も与えられず、干されていたが、不景気な最近は、「お年を召されても、パーフォーマンスの上がらない方」用の雑務をやらせ、それなりにこき使う方針のようだ。
当然、給料も江戸時代の百姓の如く、「生かさず、殺さず」、死なない程度、必要最低限しか支給されない。
流行語となっている「年収300万円」、「100万円」時代への突入だ。
何度もいうが、会社には頼れない時代だ。
現在の日本人の平均寿命は、約80年であり、世界最長となっている。
かたや、サラリーマンの平均的定年は60歳であり、平均して定年後20年間の期間がある。
平均寿命は伸びる一方、片や定年については、早期退職制度、嘱託制度等により、早まる一方だ。
もはや、「終身雇用」とは言えず「半身雇用」だろう。
昨今の大恐慌下にあって、企業は頼りにならず、定年後の企業年金、定年時の退職金はもちろん、定年前の給料すら保証されない状況であり、最悪の場合、リストラ・倒産だ。
○ 国から自立する
国・会社に頼れない以上、自立するしかない。
まずは、精神的に自立する心構えを持ち、究極的には、経済的に、自立することだ。
国に対しては、年金に頼らず、「自己年金」を確立することだ。
夫婦2人で、月39万円の生活費が必要と言われていりので、例えば、それ以上の不動産収入があるように計画する等だ。
○ 会社から自立する
昔の「終身雇用」・「年功序列」の時代ならいざ知らず、昨今の倒産・リストラ・減給の時代にあって、1社の給料のみに依存するのは、リスクが高いと言える。
自分では、ほとんどコントロールできない。
ちなみに、ほとんどの会社においては、「就業規則」で「副業禁止」をうたっているようだ。
(まともな待遇もせず、「副業禁止」もないものだと思われるが。)
しかしながら、労働法上はこの「副業禁止」については、狭く捕らえられており、
1 本業と競業関係にあること。
2 本業に支障が出ること。
に該当しない限り、強制はしにくいとされている。
アメリカ等においては、夜・休日、別会社に勤務する、いわゆる「ムーンライトワーカー」も多いそうだが、何れにせよ、日本では、難しいと思う。
日本でも、公に、「副業」を認める会社も出始めてはいるが、まだまだ、少数派だ。
表向きは、「副業」ができる位の、どこでも通用するグローバルスタンダードな人間になってもらいたいということなのだろうが、倒産・リストラ・減給の嵐の中にあって、会社も従業員の面倒を見切れなくなってきているのだろう。
○ 自立にあたって、自分の「知力」・「体力」・「財力」を充実させる
この「知力」・「体力」・「財力」の順番には、意味がある。
最初の「知力」については、「心」とも言うべきものだ。
「肉体」の一部である「脳」とは別に、「心・魂」、「輪廻(生まれ変わり)」といったものがあるのかどうかは竜にもわからないが、もし、あるのだとすれば、「心」は、「肉体」が滅びた後も永遠に続くものだからだ。
勿論、「お金」は「あの世」にまでは持っていけない。
次には、「体」あってのものだねだからだ。
そして、最後に、「財力」だ。
しかしながら、「たかが財力、されど財力」だ。
勿論、「お金」そのものが「目的」ではない。
「お金」はあくまで「手段」である。
「サラリーマン」は、自分の「時間」・「労働」・「魂」を、売っているようなものだ。
自分の「時間」を犠牲にして、24時間365日、馬車馬の如くこき使われ、ボロクソに言われながらも、不本意ながらでも、言いたいことも言えずに、自分・家族(妻子・両親等)、生活費、住宅資金(ローン)・教育資金・老後資金の為にも、働き続けなければならない。
「サラリーマン」が、何故、働くか?
それは、「お金」のためだ。
「社会貢献」のため、「やりがい」のためとか言うが、所詮、それは、普通自分を正当化・誤魔化すためのカッコ付けでしかないのではと竜は思っている。
「やりがい」がないと感じたら、辞められるのか?
辞められない。
それは、生活に困るから。
即ち、「お金」のためなのだ。
別途、生活に困らないだけの、収入、資産があれば、その仕事は、「お金」のためではなく、何か他のため、「社会貢献」とか、「やりがい」のためと言えるだろう。
言いたいことも言え、不本意であれば、いつでも、辞められる筈だ。
そう、「財力」があれば、それなりの収入、資産があれば、それが可能なのだ。
サラリーマンにそれができるのは、資産運用(不動産投資等)、知的所有権関係(著作、発明等)ではないだろうか。
○ 「財力」
「財力」については、「資産形成」、「収入確保」を確立させることだ。
○ 自分の時間・お金には限界がある
サラリーマンは、自分の時間を切り売りしているようなものだ。
いくら、連日深夜残業・休日出勤しても、誰しも1日は24時間、年間365日、限界がある。。(そもそも、偽装管理職にあっては、一般的に時間外勤務手当ても出ず、サービス残業だ。)
また、自分のお金を預貯金できる額は、残念ながらたかがしれている。
今以上の発展は望めない。
○ 他人のノウハウ・時間、お金を活用させてもらう
他人の時間を活用させてもらうということは、サラリーマンのような雇われ感覚ではなく、経営者感覚になるということだ。
例えば、不動産賃貸業であれば、不動産売買業者、建物管理会社、賃貸借管理会社等、専門業者のノウハウ・時間を活用させてもらうということだ。
又、不動産物件を取得するにあたっては、金融機関からお金を調達すれば、自分のお金が貯まるまで待つことなく、タイミングの良い時期に購入することができるし、規模の大きい取引も可能になる。
又、レバレッジ(梃子)効果が期待でき、投入自己資金に対する利益率の向上も期待できる。
○ 収入
事業形態別に、サラリーマンか自営かに大別できる。
サラリーマンは別に所有者がおり、それに雇われて給料を貰うものであり、自営は、リスク・リターンの全てを自分で負うものだ。
サラリーマンの場合、給料は、「生かさず、殺さず。」で、必要最低限しかもらえない。
自営の場合、成功すれば、無限の可能性があるが、失敗すれば収入はゼロの上に、経費だけがかかり赤字となってしまう。
つまり、たとえて言えばサラリーマンは、平均50点の世界。
自営は、0点~100点等様々な世界と言える。
別のたとえで言えば、サラリーマンは動物園の動物、自営は野生の動物と言えるだろう。
平均していても、比較的安定性の高いサラリーマンをとるか、夢と希望を持ち、成功を賭けて、自営を目指すかは、その人の性格、好みにもよるものだ。
竜自身はサラリーマンで、竜の妻の両親は自営だったが、その特徴は異質なものだと思えた。
○ サラリーマンの副収入→複収入
年功序列・終身雇用の時代のサラリーマンは、比較的安定していたが、今では、それも崩壊している。
日本における大恐慌下にあって、企業はいつ倒産するかわからないし、仮に、企業はうまくいっていたとしても、勤務先と自分の関係がうまくいき続けるという保証はない。
「能力・実力・成果主義」の名のもとに、「好き嫌い主義」で年功序列は崩壊し、又、「嫌いな者」については、出向・転籍・早期定年退職等、終身雇用も保証されなくなってきている。
そして、企業自身、勤め先と自分の関係、全てがうまくいき続けたと仮定しても、死なない程度の必要最低限の収入では、大したことはない。
従って、収入についてもポートフォリオ・リスク分散の考え方が必要だ。
1社だけからの給料だけに、収入の全てを依存することは、非常にリスクの高いことなのだ。
しかしながら、各企業においては、自社の仕事のことのみに専念しろといわんばかりに、原則副業は禁止している。
倒産、リストラ、減給等、安定した給料の保証もできない癖に、副業禁止とは、自分勝手なものだ。
企業にとっても、従業員にその企業でだけしか通用しない人ではなく、社会的にどこに行っても通用するほどの視野の広い人材になってもらい、自立心の旺盛な人のなってもらった方がいいと思うのだが、人材の流動性の少ない日本の企業においては、そこまで、器量の大きい経営者は少ないようだ。
サラリーマンは、毎日(時には休日迄)、朝から晩迄、時間に束縛され、いわゆる、「年中無休24時間営業」を強いられ、時間と体を売っているようなものだ。
従って、2つの会社に勤めるというのは、休日のみでもない限り、難しく、体力的にも大変だ。
その上、「副業禁止」に引っかかり易い。
そう考えれば、サラリーマンにとっての副業は、時間・体を使うのではなく、知恵・金を使うことが最適と考えられる。
知恵を使うということは、例えば、発明・著作・コンサルテイング(各種資格等活用)等であり、金を使うということは資産運用等だ。
これらであれば、サラリーマンでも、時間的にも比較的可能であり、又、「副業禁止」にもひっかかりにくいことになる。
それ以上に、知恵と金を使った場合、無限の可能性をも秘めている。
サラリーマンで稼ぐ金はたかが知れているが、発明・著作等で当たれば、後は何もしなくとも、売行に応じて、自然とお金が入ってくる。
又、資産運用でも不動産投資等、場合によっては借金等活用し、後は梃子の原理で資産を膨らませることも可能だ。
ここでいう「ふくぎょう」とは、最終的に目指すものは「副業」ではなく「複業」で、つまり、「サブ」ではなく「ダブル」なのだ。
最初は、わずかの足しにしかならなくとも、やがては、サラリーに負けず劣らず位にまでし、やがては、サラリーを上回る位にまでにしたいものだ。
そして、それが軌道に乗れば、そちらに乗り換え、専業にすることも考えられる。
但し、サラリーマンにも、福利厚生、社会保険、信用度(金融機関からの借入がし易い)といったメリットもあるので、充分な検討が必要となってくる。
○ 人にコントロールされるのではなく、自分は自分でコントロールしたい
そして、経済的・時間的・精神的自立を確保することによって、人にコントロールされるのではなく、自分は自分でコントロールできるようになるのだ。
○ 竜が不動産投資を始めたワケ
竜と不動産投資の関係については、竜の大学生以降の人生と密接に関わっている。
そこで、竜の自己紹介という意味も含め、簡単に振り返ってみたいと思う。
○ 資格・ノウハウ取得に目覚める
○ 不動産経営関連資格(行政書士、宅地建物取引主任者、管理業務主任者・マンション管理士、ファイナンシャルプランナー等)を取得する
竜は、これまで、不動産経営関連資格(行政書士、宅地建物取引主任者、管理業務主任者・マンション管理士、ファイナンシャルプランナー等)を取得してきた。
○ 資格はノウハウ習得のため
資格は、あくまで、自分のノウハウ習得の目安・目標とする位の位置づけに過ぎないと思っている。
あとは、政府系・外資系等金融機関によっては、不動産関連資格・ノウハウがあると、不動産経営に失敗し、ローン延滞するリスクが減ると考えるようで、有利になる。
○ 資格では、飯は食えない
よく、「資格は、足の裏に付いた米粒」と言われている。
つまり、「取っても食えない」からなのだ。
竜も、色々と資格を持っているが、独立して食べていけるほどのものは、ない。
強いて言えば、行政書士で、ごく少数の人は食べていけてる人もいるようだ。
弁護士、司法書士、公認会計士、税理士、不動産鑑定士位ですと、成功すれば、食べてはいけるかもしれない。
ないよりはいい位に思っていて丁度良いのではないだろうか。
○ 資格でも、サラリーマンと同じく、自分の時間・労働の身売りであり、安定収入、不労収入たりえない
仮に、資格で食べていけたとしても、自分の時間・労働の身売りであり、安定収入、不労収入たりえないわけで、その点では、サラリーマンとさほど変わらない。
○ 資産運用に目覚める
資産運用については、預貯金、株式、貴金属、不動産等がある。
それぞれ一長一短あるが、究極の資産運用としては、不動産しかないと思う。
それは、定期収入があり、又、借入金でできるのは不動産しかないからだ。
預貯金は、現在「ゼロ金利」で保管の役割しかない。
株式も、ほとんど配当はなく、値上がり益追及しかできず、博打に近いものがある。
貴金属は、定期収入どころか、保管手数料を取られ、万一の時のインフレヘッジ実物資産程度の役割しかない。
あと、竜は興味ないが、ゴルフ会員権もお勧めできない。
武蔵野カントリークラブ等土地付のものならいざしらず、ほとんどのものは、ただの利用権に過ぎない。
いくらでも発行できるし、そもそも、運営会社が倒産したら、ただの紙切れになってしまう。
○ 預貯金は、定期的収入(利子)がほとんどなく、インフレによる目減りがある
預貯金は、額面上の目減りはないものの、定期的収入(利子)がほとんどなく、インフレによる目減りがある。
○ 貴金属は、定期的収入がなく、値上がり益狙いのみ
貴金属は、インフレには強いものの、定期的収入がなく、値上がり益狙いのみだ。
○ 株式は、定期的収入(配当)がほとんどなく、値上がり益狙いのみ
株式は、市場が整備されており、短期でぼろ儲けできる可能性もなくはないが、定期的収入(配当)がほとんどなく、値上がり益狙いのみである。