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昨日の水曜休みは先週に引き続き子供たちと近所のプールに行って真っ黒になってきました。
８月に入って、路線価の発表がありました。
先般の地価公示に準じて、地価の二極化が進んでいる状態が如実に現れていましたが、先日のミサワホームの取材もこの路線価発表に対しての特集です。
「Ｖ＝Ｉ÷Ｒ」（Ｖ：価値 Ｉ：ネット収入 Ｒ：キャップレート）
地価公示や路線価の上昇が見られたところは、ことごとくファンドが買いに入っていたところです。
最初は首都圏周辺だけしか食指を動かしていなかったファンドは今や地方の都市圏が普通になっています。
テナントビル中心だったものも居住系から倉庫・ホテルへ用途も幅広くなっています。
ＪＲＥＩ（財団法人 日本不動産研究所）の投資家調査では、期待と成約、それぞれのキャップレートのほかに、今後５年間１０年間というスパンでみた場合の賃料レベルの推移（上昇か下降か？１００に対していくつか）も出ています。
もちろんその通りになるかどうかはわかりませんが投資家がその地域・用途についてどう考えているかということを知るのは興味深いことです。
市場っていわば投資家の集合体ですからね。
以前、
ブログでご紹介した名古屋駅前のファンド物件（７０室中１室しか入居者が決まっていないという）中京新聞の記事やこのところまわってきている出口としての大型物件の価格なんかを見ていると路線価の値上がりの背景の脆弱性を感じてしまします。
今回、路線価が上がらなかった多くの地域はファンドが食指を動かさなかった地域ということですが、まあノーマンズランドになるわけではありません。
５０年後に人口８０００万人になったとしても、世界の中で８０００万人も人口がいる国ってあんまりありませんから。
そのかわり入居者に選んでもらうためには、よりキビシイ競合を勝ち抜かないといけませんから、心して大家業に取組んでいく必要があるということです。